こんにちは、メフカトパパです。今回は、2024年度の注文住宅について、私が調べたことや気になることを共有したいと思います。注文住宅を建てるときには、住宅の価格や税制優遇など、様々な要素を考慮する必要がありますよね。そこで、この記事では、2024年度の住宅の価格や税制優遇について、最新の情報や疑問、解決方法をまとめてみました。
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2024年度の住宅の価格はどうなる？
まず、2024年度の住宅の価格について見ていきましょう。住宅の価格は、不動産市場の動向や需要と供給のバランス、建築費用や金利など、様々な要因に影響されます。2024年度は、新型コロナウイルスの感染拡大やロシアのウクライナ侵攻など、国内外の情勢によって、住宅の価格がどう変動するか予測が難しい状況ですが、一般的には、以下の傾向が見られると言われています。
- 新築マンションの価格は、首都圏を中心に高止まりする傾向が続くと予想されます。これは、需要が高い立地や間取りの物件が少なく、供給が追いつかないことや、建築費用の高騰や土地の高値化などが原因です。特に、2024年はオリンピックの開催が予定されており、その影響でマンションの価格がさらに上昇する可能性があります。
- 新築戸建ての価格は、全国的に上昇傾向にあると予想されます。これは、新築マンションの価格が高騰していることで、戸建てへの需要が高まっていることや、木材や鉄鋼などの建材の価格が高騰していることが原因です。特に、ロシアからの木材の輸出が停止されたことで、国内の木材不足が深刻化しており、木造住宅の建築費用が上昇しています。
- 中古マンションの価格は、新築マンションの価格に連動して上昇する傾向にあると予想されます。これは、新築マンションの価格が高くなることで、中古マンションへの需要が高まっていることや、築浅の中古マンションが新築マンション並みの価格で取引されることが原因です。特に、築10年以内の中古マンションは、価格が上昇しやすいと言われています。
- 中古戸建ての価格は、新築戸建ての価格に連動して上昇する傾向にあると予想されます。これは、新築戸建ての価格が高くなることで、中古戸建てへの需要が高まっていることや、築浅の中古戸建てが新築戸建て並みの価格で取引されることが原因です。特に、築10年以内の中古戸建ては、価格が上昇しやすいと言われています。
- 土地の価格は、全国的に上昇傾向にあると予想されます。これは、住宅の価格が高くなることで、土地への需要が高まっていることや、土地の供給が限られていることが原因です。特に、都市部や駅近などの人気の立地は、価格が上昇しやすいと言われています。
以上のように、2024年度の住宅の価格は、新築・中古・マンション・戸建て・土地ともに、上昇傾向にあると予想されます。ですが、これらの価格は不動産市場の動向や需要と供給のバランスによって変動するため、必ずしも予想どおりではありません。
色々と調べてみるとやはり住宅価格は高くなっていきますね。私も今年注文住宅で家を建てた身ですが、めちゃめちゃ高くてびっくりしました。実は8年ほど前に住宅を建てる計画をしておりまして、その時の見積もり額と今年建てた金額とでは700万円ほど高くなっていました。あの時建てていれば…..と思うと後悔がありますが、結果建てて良かったです。
注文住宅の価格を抑えるためには？
注文住宅の価格を抑えるには以下のようなことが挙げられます。
- 土地の価格を安くすることです。土地の価格は、注文住宅の価格の約半分を占めると言われています。土地の価格を安くするには、立地や形状、面積などを柔軟に考えることが必要です。例えば、駅から遠い場所や、不整形な土地や、狭い土地などは、価格が安くなります。また、分譲地や宅地造成地ではなく、個人から直接土地を購入することも、価格を下げる方法の一つです。
- 建物の規模や仕様をシンプルにすること。建物の規模や仕様は、注文住宅の価格に大きな影響を与えます。建物の規模や仕様をシンプルにするには、必要な部屋や機能を絞り込むことが重要です。例えば、和室やロフト、吹き抜けなどは、建物の構造や工事にコストがかかります。また、設備や素材についても、高級なものや特殊なものではなく、標準的なものやシンプルなものを選ぶことで、価格を抑えることができます。
- 工務店や設計事務所を比較すること。工務店や設計事務所は、注文住宅の価格に大きく関わるパートナーです。
補足として、見積もりや契約内容は、できるだけ詳細に書かれているかどうか確認してみてください。
見積もりや契約内容が詳細に書かれていると、注文住宅の価格や内容が明確になります。また、追加費用や変更費用などのトラブルを防ぐことができます。見積もりや契約内容が詳細に書かれていない場合は、工務店や設計事務所に詳しく説明してもらうようにしましょう。
見積もりや契約内容は、他の工務店や設計事務所と同じ基準で比較してみてください。見積もりや契約内容は、工務店や設計事務所によって書き方や内容が異なる場合があります。そのため、見積もりや契約内容を比較する際には、同じ基準で比較できるようにしましょう。例えば、建物の規模や仕様、工事の範囲や期間、保証や保険などの条件を揃えて比較することが必要です。
2024年度の住宅の税制優遇はどうなる？子育て世帯や省エネ住宅にメリットがあります
2024年度の税制改正では、住宅の新築や取得に関する減税や補助金の制度が見直されました。しかも子育て世帯や若者夫婦世帯、省エネ住宅を購入する人には、大きなメリットがあります。
住宅ローン控除とは、住宅ローンを借りて住宅を購入した場合に、所得税や住民税から一定額が控除される制度です。この制度は、家を買った人の負担を軽減するために、非常に有利なものです。ですが、2024年度からは、住宅ローン残高の上限額が縮小される予定でした。この情報が出た時は私もひやひやしておりました笑。これは、住宅ローン金利が低下していることや、住宅価格の上昇が続いていることなどを考慮したようです。
ですが、2024年度の税制改正では、子育て世帯や若者夫婦世帯に限って、上限額が引き上げられることになりました。
まじ？と思いましたよ。これは、少子化対策や若者の住宅取得支援のための措置です。具体的には、以下のようになります。
- 子育て世帯：19歳未満の子どもがいる世帯
- 若者夫婦世帯：夫婦のいずれかが40歳未満の世帯
上記の世帯は、2024年度に限り、2023年度と同じ水準の上限額が適用されますよ。省エネ性能の高い「認定住宅」を購入した場合、最大5,000万円が上限となり、節税効果は13年間で最大455万円となります。これは、通常の世帯と比べて、最大91.5万円の差が出ることになります。
ただし、この優遇措置は、2024年度に限ったものであり、2025年度以降の継続は未定です。
また、2024年以降に建築確認を受ける建物では、省エネ基準に適合しない住宅は、住宅ローン控除の対象外となります。したがって、住宅ローン控除を最大限に利用したいという人は、2024年末までに入居を目指し、省エネ基準に適合する住宅を選ぶ必要があります。
子育てエコホーム支援事業の補助金が最大100万円に
子育てエコホーム支援事業とは、子育て世帯が省エネ住宅を購入する際に、補助金が支給される事業です。この事業は、子育て世帯の住宅取得を支援するとともに、省エネ住宅の普及を促進することを目的としています。この事業は、2023年度から始まりましたが、2024年度も継続されることになりました。
この事業の対象となる世帯と補助金額は以下の通りです。
- 対象世帯：子どもがいる世帯で、所得制限を満たす世帯
- 補助金額：最大100万円（新築の場合）、最大60万円（中古＋リフォームの場合）
- 住宅の種類：新築または中古の一戸建てやマンション
- 住宅の性能：ZEH以上の省エネ基準に適合すること
この補助金を受けるには、住宅を購入する前に、事前申請が必要です。
LIVRA住宅ナビゲーターとは？
LIVRA住宅ナビゲーターは、日本国内最大級のバーチャル住宅展示場サイトであるLIVRA WORLDが運営する、家づくりのオンライン無料相談窓口です。LIVRA WORLDでは、様々な住宅メーカーのモデルハウスをバーチャル空間で見学できますが、LIVRA住宅ナビゲーターでは、その中からあなたにぴったりの建築業者を探してくれます。
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今回は今後の住宅の価格の予想や税制優遇について書いてみました。それにしても高騰していてとても嫌な気持ちになりますね。でも実際に建ててみると本当にマイホームは良いものです。このブログを見ているあなたも夢のマイホームを検討してみてはいかがでしょうか。それではまた！